最近、いくつかのテレビ局の人たちと話して共通することがある。それは、もうテレビは衰退が当然、やむを得ないと達観しているということ。
2、3年前までは「ネットなんてたがが知れている」と、ネットの急成長にも余裕があった。ところが、いまや、衰退していくのは止められない流れと諦めてきているのだ。しかも、その達観が全社的に広がってきている。一部の「わかっている人たち」だけの危機感から、全社的な共通認識になっているのだ。
これはひとえに最近の広告収入落ち込みの影響が大きい。これまで不況であっても、ここまで低迷することはなかったテレビ広告の市場。それが今では低迷しきっている。各局、創業以来の赤字を経験している。しかも、回復の兆しすら見えてこない。
しかも、今回の低迷が不況のせいだけではないとも、わかってきている。不況のせいだけではなく、スポンサーのテレビ広告離れそのものだと。そして、テレビ広告離れが止まらないということを。
理由は3つあるように思う。
ひとつはテレビ広告は他の広告手段と比べて圧倒的に値段が高い。5局の系列で独占してきたのだから、値段が高止まりするのは当然だった。ところが、いまや、テレビ広告以外の、ネットなど、効果的な広告手段が当たり前になってきた。
もうひとつは、前の理由と関係してくるけど、テレビ広告の効果が見えにくいということ。他の広告手段はクリック数だとか、効果測定の方法がはっきりしていることが多い。ところがテレビ広告は長らく「効いているはず」という世界だった。ネット広告など競合がいない時代はそれでも乗り切れたけど、いまやかなり苦しい、効果が見えにくいにもかかわらず、割高なのだ。
そして最後は、根本的な視聴者のテレビ離れ。「視聴率三冠王!」といった勇ましいポスターが、テレビ局の壁には張ってある。ただ、その数値自体が5年位前の基準と比べて、2、3%確実に下がっている。しかも、テレビ離れの中心は購買力のある若い層。購買力の弱い老年世代に支えられているので、広告媒体としては質・量ともに衰えていることになる。
これからテレビ局への入社を志す人たちは大変だと思う。まず不況に関係なく、採用人数が減っていく。だから、恒常的にさらに狭き門になる。入ったら入ったで、今の給与水準が10年に渡って維持されることは、絶対にないと言い切れる。恐らく、10年で2割は減っていくとテレビ局の当事者自身が思っている。石炭や船、ラジオといった、他の衰退産業が辿ったのと同じ道を歩もうとしている。
たびたび書いているけれど、圧倒的な高給だけが志望理由の奥底にあるなら、本当にもう一度、自分が何をしたいのか、見つめなおした方がいいと思う。
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2、3年前までは「ネットなんてたがが知れている」と、ネットの急成長にも余裕があった。ところが、いまや、衰退していくのは止められない流れと諦めてきているのだ。しかも、その達観が全社的に広がってきている。一部の「わかっている人たち」だけの危機感から、全社的な共通認識になっているのだ。
これはひとえに最近の広告収入落ち込みの影響が大きい。これまで不況であっても、ここまで低迷することはなかったテレビ広告の市場。それが今では低迷しきっている。各局、創業以来の赤字を経験している。しかも、回復の兆しすら見えてこない。
しかも、今回の低迷が不況のせいだけではないとも、わかってきている。不況のせいだけではなく、スポンサーのテレビ広告離れそのものだと。そして、テレビ広告離れが止まらないということを。
理由は3つあるように思う。
ひとつはテレビ広告は他の広告手段と比べて圧倒的に値段が高い。5局の系列で独占してきたのだから、値段が高止まりするのは当然だった。ところが、いまや、テレビ広告以外の、ネットなど、効果的な広告手段が当たり前になってきた。
もうひとつは、前の理由と関係してくるけど、テレビ広告の効果が見えにくいということ。他の広告手段はクリック数だとか、効果測定の方法がはっきりしていることが多い。ところがテレビ広告は長らく「効いているはず」という世界だった。ネット広告など競合がいない時代はそれでも乗り切れたけど、いまやかなり苦しい、効果が見えにくいにもかかわらず、割高なのだ。
そして最後は、根本的な視聴者のテレビ離れ。「視聴率三冠王!」といった勇ましいポスターが、テレビ局の壁には張ってある。ただ、その数値自体が5年位前の基準と比べて、2、3%確実に下がっている。しかも、テレビ離れの中心は購買力のある若い層。購買力の弱い老年世代に支えられているので、広告媒体としては質・量ともに衰えていることになる。
これからテレビ局への入社を志す人たちは大変だと思う。まず不況に関係なく、採用人数が減っていく。だから、恒常的にさらに狭き門になる。入ったら入ったで、今の給与水準が10年に渡って維持されることは、絶対にないと言い切れる。恐らく、10年で2割は減っていくとテレビ局の当事者自身が思っている。石炭や船、ラジオといった、他の衰退産業が辿ったのと同じ道を歩もうとしている。
たびたび書いているけれど、圧倒的な高給だけが志望理由の奥底にあるなら、本当にもう一度、自分が何をしたいのか、見つめなおした方がいいと思う。
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