要注意のベンチャーとは

ベンチャーは大企業に比べて早いうちに責任ある仕事を任せられる、若くして役職に就くことができるという。間違いではないが、完全に正しくわけでもない。

若くして要職に就くことができるというということは、自分だけではなく、他の人にとってもそうだということ。

創業者か、それに近い人が役員や事業部長につく。ベンチャーなので、30代前半、あるいは20代後半で役員かもしれない。

若くして要職に就いた者は退職でもしない限り、20年は現役で、そのポジションは空かないことになる。ある程度の課長クラスまでならすぐに行けるが、それ以上はなかなか望めない。

実は創業者と仲間たちのオーナー型のワンマン企業で、中間層の権限がほとんどないということもよくある。

また、上場までしたベンチャーで成功した範疇に入る会社でありがちだが、従業員と創業者たちの利害が異なることがある。

創業者たちは上場によって株で巨万の富を得る。すると、会社の目的が自分たちの保身であったり、自分たちの資産である株価の維持を優先したがることもある。自分たちは株で既に儲けたのだから、社員の給与は株価を下げるだけの単なる「コスト」と考えがちにもなりかねない。

最近ではライブドアが最もわかりやすい例だ。

ほとんどのベンチャーは人材採用が課題になっている。有名企業のように何もしなくても優秀な学生が続々と申し込んでくるわけではないので、ベンチャーの良さとして働き甲斐などといったメッセージを熱心に発信する。

安易にベンチャーへの就職を勧めるような無責任な就職本もあるという。

大企業ではなく、ベンチャーで自分を鍛えるという志は素晴らしいけれど、定評の確立していないベンチャーだけに、事業性、社風、従業員など、自分だけではなく社会人の意見を聞くなど、かなり精査しないと、痛い目に会ってしまう。