勝ち抜く！就職活動　「テレビ業界は働く業界として良いのでしょうか？」

「テレビ業界は働く業界として良いのでしょうか？」

このブログを読んでくれている方から、下にあるメールフォーム経由でメールををいただきました。

　将来、テレビ業界は働く業界として良いでしょうか？　
　（これまでのブログの流れ等で衰退していくようなマイナスの業界に見えます。）

まずマイナスの業界かどうかというと、間違いなくマイナスの業界。テレビ業界の内部、あるいは広告業界などの周辺でも、マイナスではないと思っている人はほとんどいないと思う。

これは、当たり前の話。というのも、これまで広告主が広告を出そうと思ったら、新聞、ラジオ、雑誌、テレビしかなかった。いわゆる「マス４媒体」ですが、なかでもテレビ広告が一番多くの人に見られ、しかも映像と音楽を使い、最も表現力があった。だから、広告主はテレビ広告を重視したわけです。

ところが、いまや時代は進み、技術も日進月歩。「マス４媒体」以外にも様々な広告手段が生まれてきた。インターネット広告は当たり前、東京に住んでいる人なら見かけるけど、山手線のなかの映像広告など。インターネット広告だったら、誰が何回見といったデータが詳細にわかるし、電車の中で何となく、じっくりと見てしまう人が多い電車内で流れる映像広告は、売れないマス媒体の広告を尻目に、売れまくっている。５年以内に、携帯をつかった広告だって拡がってくる。

テレビだけを考えても、２０１１年にはBSデジタル放送の新規参入が始まって、BSデジタルのチャンネル数は今の倍になる。

つまり、もう今までのテレビだけではないということ。広告主にとっての広告媒体という意味でも、視聴者にとっての時間を使う娯楽としても、どんどん競争相手が生まれてくる環境になったので、テレビ業界にとって厳しくなるのは当たり前です。

では、テレビがなくなるかというと極端で、まずなくならない。テレビが生まれても、ラジオや新聞、本だって残っているし、映画だって滅びなかった。ただ、社会での存在感がメディアとしても広告手段としても、相対的に低くなる。

つまり、これまでのテレビ業界があまりに恵まれすぎていたということです。テレビ業界への新規参入もないし、他の媒体もなかったので、広告主だってテレビ広告に頼るしかなかなく、大した努力をしなくても、勝手に売れていく。また番組で何か変なことを取り上げても、今のようにネットで炎上してしまうこともない。

だから給料もどんどん上げられたし、経費だって使い放題。他の業界から見れば、天国のような世界だった。それが、これから１０年くらいかけて、少しずつ普通の業界になっていくという流れだと思います。圧倒的に恵まれた業界から、相対的に恵まれた業界に変わっていくとでもいうか。

要は、まず潰れることはないし、普通の会社よりも恵まれている環境は続くけれど、これまでのような、圧倒的に恵まれた待遇だけに憧れて入るのだったら、当てが外れてしまうかもということです。

制作の現場だと徹夜に休日出勤、正月もあるかどうかという、会社での拘束時間の長い業界だから、待遇だけに憧れて入社して当てが外れたときはつらい。

また、話は少しそれてしまうのですが、テレビ業界の危機は、広告媒体としての地位低下だけではなく、長い目で見れば、人材の面で結果的に自分で自分の首を絞めているようなことが起きていると思う。

広告収入が減ったしわ寄せが真っ先に番組製作会社に来ているということ。よくニュース番組で派遣社員の雇用が切られたなんてやってますが、同じことがテレビ業界でも起きている。

テレビ局はどこも労働組合が強いので、給料を削るのは他の業界に比べても容易ではない。だから、まず番組の制作費を減らすし、製作会社への支払いを削る。製作会社の待遇は更に悪くなって、人材がますます集まらない。

他の業界と違うのは番組製作会社がテレビ番組の半数以上を作っているという状況。そして、自動車業界といった他の産業のように、単純な作業だけにあたってもらっているのではないということ。自動車産業に例えると、企画も設計も技術開発も生産も、半分の車種で派遣社員にやってもらっているような状況だということ。

だから、製作会社に人材が集まらないと、直接的にテレビ番組の質もさらに下がってしまう。そうすると視聴率も下がり、広告収入もさらに下がり、テレビ局員の給料の下げ幅を小さくするために製作会社への支払いをまた削ってということの繰り返しで、完全に負のサイクルに陥ってしまう。

一方でテレビ局の社員になりたいという人は、仕事の中身自体に魅かれるのではなく、テレビ業界自体の、そして正社員という、既得権と待遇だけに憧れる、物事に挑戦しない、保守的で小さくまとまったような学歴エリートが多くなってしまう。

テレビ局の内と外の両面から、人材の面でもテレビ業界自体は多くを失っていくようになってしまう。利益を守ろうとしているはずが、長期的には地位低下を加速してしまうようなことになってしまっている。